「情報開示」関連のコンテンツ

株式会社ゆめみでは、会社の実態をオープンにすることで「徹底的な透明性」を実現。顧客からの信頼を得るだけでなく、組織活性化や採用活動にもつなげています。企業が情報開示を進める際の考え方について、取締役CHROを務める太田昂志さんに聞きました。

令和5年3月31日以後に終了する事業年度に係る有価証券報告書等から、人的資本に関する情報開示が義務となりました。これに伴い、各社の人的資本の開示内容に注目が集まっています。内閣官房が公表している人的資本可視化指針では、具体的開示事項は、「自社固有の戦...

『人事白書2023』で人的資本の情報開示に関する取り組み状況を調査したところ、既に取り組んでいる企業は1割以下でした。また、開示するためにデータ化している項目には、業種ごとに傾向が見られました。

自社の人的資本およびその投資対効果を、投資家や求職者、従業員といったさまざまな関係者に説明する重要性が増している。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングでは、三菱UFJ信託銀行（以下、「MUTB」という）と協働し、各社の人事部門で近年課題となっている「...

三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社と一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会は、日本企業における人的資本指標の測定・開示に関する考え方・取り組みの現状を明らかにすることを目的に、2021年12月から2022年3月までアンケー...

人的資本情報の開示に対する動きが加速している。すぐに効果が出るものではないからこそ、どのような施策を打つことで、どのように自社の人材が変わり、どのような事業のアウトカムにつながるのか。いかに納得感の高いストーリーを組み立てることができるのか。経営・人...

人的資本経営について対話を行う「人的資本経営コンソーシアム」が設立された。人的資本経営の実践に関する先進事例の共有、企業間協力に向けた議論、効果的な情報開示の検討を官民一体で行う場となる。2022年8月25日に開かれた設立総会では発起人である一橋大学...

「トランスペアレンシー（Transparency）」とは、情報の透明性のこと。昨今、米国や英国を中心に、企業の情報が公開され、誰でもアクセスできることが求められるようになっています。情報にアクセスできると、従業員は組織の判断がどのような根拠に基づいて...

株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林大三）は、中途採用を実施する企業の人事担当者へアンケート調査を行い、830人から回答を得ました。このたび長期休暇に関する応募者への情報提供と、中途採用状況について考察いたしました...

経済産業省は「統合報告・ESG対話フォーラム」（以下、本フォーラム）を昨年12月に立ち上げました。5月18日、これまでの本フォーラムの議論を整理し、今後のアクションを記した報告資料をとりまとめましたのでお知らせします。※ESG：環境（Environm...