「ダイバーシティ」関連のコンテンツ

経営トップ直轄の啓発組織を立ち上げ、“ダイバーシティ＆インクルージョン”への取り組みを対外的に推進～『P＆Gダイバーシティ＆インクルージョン啓発プロジェクト』発足：P＆G

P＆G（プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社、本社：神戸市）は、経営戦略の一環として取り組んでいる「ダイバーシティ＆インクルージョン（多様性の受容と活用、D&I)」への取り組みを対外的にも推進し、日本社会・日本企業の更なる発展に貢献する...

ニュース

約半数の人が、勤務先のダイバーシティ推進は「遅れている」と認識。ダイバーシティ推進のカギは“管理職の理解・努力”～『ダイバーシティに関する潜在意識調査』：P＆Gダイバーシティ＆インクルージョン啓発プロジェクト

P＆G（プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社、本社：神戸市）の、啓発組織「P＆G ダイバーシティ＆インクルージョン啓発プロジェクト」(※)では、このたび、一般のビジネスパーソン2,000名を対象とした「ダイバーシティに関する潜在意識調査...

ニュース

平成27年度「新・ダイバーシティ経営企業100選」受賞企業を決定しました～多様な人材で新たな価値を創造する34社を選定～（経済産業省）

経済産業省は、本日、女性、外国人、高齢者、チャレンジド（障がい者）等を含め、多様な人材の能力を活かして、イノベーションの創出、生産性向上等の成果を上げている企業34社を、「新・ダイバーシティ経営企業100選」に選定しました。 1．「新・ダイバーシティ...

ニュース

「社内コミュニケーションはあまり活性化されていない」が約5割～『人事管理システムに関する調査』を人事担当者対象に実施：サイダス～原因は「組織の縦割り」　組織を超えたコミュニケーションが必要

株式会社サイダス(所在地：東京都港区、代表取締役：松田晋)は、2015年11月6日～11月19日に、上場および未上場企業の人事担当者を対象に「人事管理システムに関する調査」を実施いたしました。 ■調査結果概要今回の調査結果で、人事が関心をもっている...

記事

佐々木かをりさんインタビュー| 誤解、偏見、思い込み!? 達人が教える“本当のダイバーシティ組織”とは（後編）

質問です。同じ社員10名の会社で、A社は10名全員が男性。B社は男性7名に女性が3名。さて、「ダイバーシティにすぐれた組織」はどちらでしょうか？　「B社」と即答した人には、インタビュー前編の熟読をおすすめします。株式会社イー・ウーマン代表の佐々木かを...

ニュース

日本初、”LGBT就活生及び転活者”のための企業口コミサイト「JobRainbow」が3月正式オープン！～企業のLGBT対応の実態を口コミ形式で共有～JobRainbow

株式会社JobRainbow（本社：東京都中央区、代表取締役：星賢人）はLGBT就活生及びLGBT転職活動者のための企業口コミサイト「JobRainbow」を3月1日より正式オープンいたします。「私はゲイで、LGBTサークルの代表を務めました。」こ...

記事

佐々木かをりさんインタビュー| 誤解、偏見、思い込み!? 達人が教える“本当のダイバーシティ組織”とは（前編）

ダイバーシティと聞くと、反射的に「女性活用」「女性活躍推進」を連想する人事パーソンも少なくないでしょう。しかし、株式会社イー・ウーマン代表の佐々木かをりさんは「ダイバーシティは必ずしも女性活用を意味するわけではありません」とおっしゃいます。働く女性向...

記事

日本の人事部「HRアワード2015」企業人事部門特別賞インタビュー｜全国64行の地方銀行が連携し、転居先でも別の地銀で働ける仕組みを構築「輝く女性の活躍を加速する地銀頭取の会」の活動とは

地方銀行で勤務する女性は、配偶者の転勤や結婚などによる転居によって、離職せざるをえないケースが少なくありません。そんな女性のキャリアを継続させるため、全国地方銀行協会全 64行の地銀が連携し、 2015年4月に「地銀人材バンク」をスタートさせました。...

ニュース

経済同友会、『ダイバーシティと働き方に関するアンケート』調査結果～女性、外国籍人財・留学生の登用・活用、多様で柔軟な働き方など～

公益社団法人経済同友会人材の採用・育成・登用委員会は、『ダイバーシティと働き方に関するアンケート調査結果』を発表しました。【調査結果概要】I.アンケートに関する基本情報◆創業45年以上の大企業中心に、189件の回答。(上場企業65％、創業45年...

ニュース

リクルート、上限日数なし・雇用形態にかかわらず全ての従業員を対象としたリモートワークを2016年1月より本格導入～働き方の選択肢を増やし、個の更なる成長と新しい価値の創造につなげる～

株式会社リクルートホールディングス（本社：東京都千代田区代表取締役社長兼 CEO：峰岸真澄）は、2016年1月より、雇用形態にかかわらず全ての従業員を対象とした、上限日数のないリモートワークを本格導入いたします。会社間の同意および本人の希望があっ...

人事辞典

博士採用

「博士採用」とは、大学院博士課程の修了者に限定した採用活動のことです。従来、日本企業は、博士号取得者に代表される“高学歴人材”の採用に積極的ではなく、その高度な専門知識やスキル、学術的なプロセスの中で鍛えられた思考力などが、ビジネスシーンで十分に活か...

ニュース

『この1冊でポイントがわかるダイバーシティの教科書』（FeelWorks前川孝雄・猪俣直紀・大手正志・田岡英明:著）総合法令出版から刊行～日本型ダイバーシティ・コミュニケーションの重要性～

人材育成・組織活性化コンサルティングを行う、株式会社FeelWorksはこの度新刊「この1冊でポイントがわかる　ダイバーシティの教科書」（発行元：総合法令出版）を11月20日より発売いたします。産業構造も大きく様変わりした現在、少子高齢化が進み人手不...

ニュース

インフォテリア、ダイバーシティ採用を推進し多様性を尊重する社会づくりに貢献～性的マイノリティ（LGBT）、外国籍、障がい者の採用に向けた新施策を開始～

インフォテリア株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：平野洋一郎、証券コード：3853、以下、インフォテリア）は、性的マイノリティ（LGBT※1）、外国籍、障がい者の雇用創出に向けた新施策を開始し多様な価値観を尊重する社会づくりに貢献していくこ...

ニュース

イオン、イオン×三重県知事「イクボス推進トーク」を開催～グループを挙げて多様な人材が活躍できる企業づくりに取り組みます～

イオンは11月13日（金）、イオンシネマ鈴鹿に三重県鈴木英敬知事をお招きし、育児と仕事の両立についてグループの役員と意見を交わす「イクボス(※1)推進トーク」を開催、管理職の意識向上を図ります。イオンはダイバーシティ経営の実現を目的として、管理職...

ニュース

マイナビ、『マイナビウエディングサロン』業界初の「LGBTウエディングコンシェルジュ研修」を全店舗で実施、サービス向上へ～セクシャルマイノリティのカップルも「ふたりらしい結婚式を」～

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）が運営する結婚式場探しのための無料相談カウンター『マイナビウエディングサロン』は、LGBT*を多方面から支援する株式会社Letibee（レティビー）と共同で、業界初の「LGBTウエディ...

ニュース

カレイドソリューションズ、アサーション研修「イエナイヨ管理職版」がハラスメントやダイバシティ研修に対応

カレイドソリューションズ株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役：高橋興史、以下当社）は、アサーション研修「イエナイヨ管理職版」をハラスメント問題やダイバーシティ・マネジメントなどに対応させ、提供を開始しました。「イエナイヨ管理職版」は、部下に配慮...

記事

中野円佳さんインタビュー| 真の「女性活躍推進」を実現するため、企業が克服すべき課題とは（後編）制度が整ってもなぜ活躍できないのか……女性たちの不安、会社の誤算

『「育休世代」のジレンマ』の著者である女性活用ジャーナリストの中野円佳さんは、今年の3月まで日本経済新聞社の記者でした。転身を考えた大きな要因の一つは、「実際に企業を変えたい」という志です。日本企業、職場、そしてトップや管理職は、何をどう変えるべきな...

ニュース

ボッシュ日本法人、一般在宅勤務制度の開始～柔軟な勤務形態をさらに充実育児・介護・傷病に加え、一般的な在宅勤務制度を拡充～

グローバル規模で革新のテクノロジーとサービスを提供するリーディングカンパニーであるボッシュ・グループの日本法人、ボッシュ株式会社は、従業員により効率的で柔軟な勤務環境を提供するため、2015年11月1日より、一般在宅勤務制度を導入します。「今回の制...

ニュース

PwC、『ミレニアル世代の女性：新たな時代の人材』を発表～ミレニアム世代の女性、「これまでのどの世代の女性よりも自信に満ちあふれ、昇進の機会を重視している」～

現在、ミレニアル世代と呼ばれる1980年～1995年の間に生まれた世代が労働市場の主流を占めるようになり、労働市場そのものを一変させるほどの影響を与えています。中でも「ミレニアル世代の女性」をどのように企業に取り込み、育成し、定着させるかが世界中の...

記事

中野円佳さんインタビュー| 真の「女性活躍推進」を実現するため、企業が克服すべき課題とは（前編）できる女性ほど辞めていく!? 先進企業が陥りやすい女性活用の落とし穴

2015年8月末には女性活躍推進法が成立し、女性登用をめぐる各企業の取り組みは今後さらに加速していくでしょう。しかし一方では、制度面の支援が整ってきたにもかかわらず、総合職に就いた女性の多くが、出産後に会社を辞めていく現実があります。前編では、中野さ...