圧倒的な売り手市場が続くなか、中途採用活動のコスト増、また、採用活動に関わる社員の負担増などに頭を悩ませている企業も多いのではないでしょうか。

アマゾンでは現在64万人いる従業員数を2020年末までに100万人規模に拡大することを予定しており、効果的かつ効率的な採用活動を実現するべく、さまざまなチャレンジを行っています。

本講演はアマゾンジャパン合同会社でコーポレート部門の採用統括責任者を務める篠塚氏が登壇。同社が考える効果的・効率的な中途採用のあり方、またそのような採用活動の実現に向けて、同社が取り組んでいるさまざまな施策・取り組みについて語ります。

経営人材の育成は組織、そして人事にとって最重要課題と言えるでしょう。
しかしながら、経営人材の育成に計画的に取り組んでいる企業はまだまだ数少ないのが現状です。

経営人材育成について、組織として、人事としてすべきこととは何なのか――。

本講演には富士通、ＧＥ（ゼネラルエレクトリック）などでリーダー育成に携わり、現在はサントリーホールディングスでグローバル人事部長を務める田中憲一氏が登壇。
外資系企業と日系企業の人の育て方・育ち方の違い、優秀なリーダーの特徴などを豊富な事例を交えてお話しいただくほか、経営人材育成において人事が果たすべき役割について、参加者同士のディスカッションも交えて考えていきます。

職場環境や仕事内容、人間関係が目まぐるしく移り変わる昨今。職場でのストレスからメンタルヘルスに不調を抱える人が増加傾向にあるなか、従業員の心の健康を守ろうと、メンタルヘルス対策に乗り出す企業が増えています。

しかしながら、施策・制度ばかりが先行し、期待ほどの成果があがらない、従業員からの理解が得られないなど、壁にぶつかっている企業も多いのでないでしょうか。

本講演には認知行動的アプローチを活用した企業向けストレスマネジメントプログラムの開発に従事し、ストレス対策に関する企業向けコンサルティングも積極的に行う関屋氏が登壇。自社の「メンタルヘルス」に関する現状・課題・ゴールを見極め、戦略的な対策を取るために人事が取り組むべきことについて、グループワークなども交えながらじっくりと考えます。

市場環境の変化がますます激しさを増す昨今。既存事業・組織のあり方から脱却し、次世代を生き抜く強い組織へと変革しなければならない―― そのような危機感を募らせているビジネスパーソンも多いのではないでしょうか。

そんななか、2018年度に過去最高益を達成するなど、好調な事業を継続しながらも、10年後を見据えて、全社をあげた組織変革に踏み切ったのが日本を代表する総合商社、丸紅株式会社です。

本講演には同社で人事部 副部長を務める渡邉氏がご登壇。同社が取り組む組織変革施策の具体的な内容とその成果についてお話しいただくとともに、組織に変革をもたらすため人事にできることとは何か、参加者同士で考えます。

組織の活性化や企業価値の向上に繋がるとして企業の間で広がりを見せる「健康経営」。しかしながら、施策を導入してみたもののなかなか効果が測れない、社員からの賛同が得られないなど、頭を悩ませている人事パーソンも多いのではないでしょうか。

そんななか、大手電気通信関連機器メーカーのフジクラでは、世間に先駆けて2009年頃より健康経営の推進に着手。社員の健康増進に繋がるプログラムの立案と効果検証をくり返し、いわば健康経営のPDCAを回すことで、常に自社の施策をアップデートし続けています。

本講演には同社の健康経営をリードする浅野氏が登壇。参加者同士のワークショップも交えながら、健康経営の本質、そして施策推進において人事担当者が果たすべき役割について、じっくりと考えます。

長らく「勘と経験」がものをいうと言われてきた人事の仕事。そんななか、HRテクノロジーの発展・普及に伴い、人事領域におけるデータ活用に着手し、データドリブンな人事施策の企画・推進を行う企業が徐々に増え始めています。

しかしその一方で、「費用対効果がわからない」「企画・運用を行う人材が不足している」といった理由から、データ活用に踏み切れていない企業もまだまだ多いのが現状です。

本講演にはパーソル ホールディングスで人事データを活用した人事戦略を推進する山崎氏、藤澤氏がご登壇。同社の人事データ収集・管理・分析の事例をもとに、「人事データ活用の意義」「データ活用のため人事部は何から取り組むべきか」などについて、参加者同士で考えます。

E コマース、フィンテック、デジタルコンテンツ、通信など、多様なサービスを世界約13 億のユーザーに提供している楽天。そんな同社の特徴の一つが、従業員の多様性です。実に70を超える国・地域の出身者が働く同社では常に新しいアイディアが行き交い、同社の成長・発展を後押ししています。

異なるバックグラウンドを持つもの同士が協力し、イノベーションを起こす――そんな楽天ならではの組織文化はどのように醸成され、社員間で育まれているのでしょうか？

本講演は楽天ピープル＆カルチャー研究所（※）で代表を務める日髙氏が登壇。多様性あふれる組織で強力なカルチャーを根付かせ、育んでいる楽天ならではの取り組みをお話しいただくと共に、研究所として企業文化の研究に取り組むなかで見えてきた新たな気づきや発見もご紹介いただきます。

（※）楽天ピープル＆カルチャー研究所とは：海外の先端的な情報収集や楽天グループ内での実証実験などを通じて、企業文化や組織開発に特化した理論体系の構築を目指す組織。2018年10月1日に設立。

昨今、人事領域で高い注目を集める「エンゲージメント」。従業員の主体性を引き出し、生産性向上や組織活性化、離職率の低下にもつながる重要な要素と考えられています。一方で、「エンゲージメントが高い状態とは？」「どうすれば向上するのか？」など、疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

本講座では事業会社人事および人事コンサルタントとして、さまざまな企業の変革に携わってきた樋口氏が、エンゲージメントの理論とその実践方法を解説。エンゲージメントが注目されている背景や先行研究、実践的アプローチとマネジメント手法の活用なども取り上げながら、エンゲージメントの意義や可能性について、参加者全員で考えます。

「HRビジネスパートナー（HRBP）」は、企業の経営層や事業部門の責任者に対し、ビジネスのパートナーあるいはアドバイザーとして、人と組織の面からサポートを行い、成果・実績を創出する人事のプロフェッショナルのことを指します。

国内でも徐々に導入が進みつつあるHRBPですが、「実際にはどのような役割を果たしているの？」「どのように導入すれば良いの？」など、疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

本講演にはカゴメ CHO 常務執行役員の有沢氏が登壇。グローバル展開を加速するべくHRBPを導入した同社の事例を題材に、同社がいかにHRBPを通じて事業課題・人事課題に向き合い、解決のサポートを行っているのかをじっくりと語ります。

「経済を、もっと面白く。」を標語に掲げるソーシャル経済メディア、NewsPicks。サービスのリリース以降、多くのビジネスパーソンの心を掴み、今や400万人超にもおよぶユーザー数を誇る一大メディアです。

2008年の創業以来、急速な成長を遂げてきた同社。「経済情報で世界を変える」というミッションと、「7つのルール」というバリューをもとに、事業づくり、組織づくりに貫いているといいます。

本講演では、同社の組織開発・採用・制度設計など、人事課題に横断的に取り組む宇尾野氏が登壇。急速な成長を続ける人と組織を支えるべく、同社の人事部門はどのようにアップデートを続けているのか。人事としてさまざまな挑戦をするなかで見えてきた学び、課題は何なのか。現在進行形で取り組んでいる施策なども取り上げながら、宇尾野氏がニューズピックスの組織づくりから見えてきたことを語ります。

近年、人事が企業の経営戦略の実現に資すること――「戦略人事」の重要性が叫ばれています。しかし、その重要性を認識しながらも、「ルーチン（オペレーション）業務の負荷」「経営者との対話不足」「現場担当者の能力不足」などを理由に、“攻めの人事施策”に取り組めていない企業もまだまだ多いのではないでしょうか。

本講演には、戦略的な視点をもってさまざまな組織のグローバル展開をリードされてきた、参天製薬株式会社・藤間氏が登壇。戦略人事の視点をいかに身に付け、どう実践していけばいいのか、参加者同士のディスカッションも交えながら考えます。

2012年、関西空港を拠点とし、日本初の本格的LCCとして運航を開始したPeach Aviation株式会社（ピーチ・アビエーション）。様々なイノベーティブな取組みとコストマネジメントにより圧倒的な低運賃でサービスを提供しています。2019年11月には成田空港を拠点空港としていたバニラエアと統合し、年間輸送旅客数において国内第3位の航空会社・国内No.1のLCCとなりました。安全運航を基盤に、「アジアのリーディングLCC」を目指し、路線網を拡大しています。

そんな同社の特徴の一つが従業員の多様性。約30の国と地域の出身者が働く同社では、従業員の多様性が組織にイノベーションをもたらす源泉と捉え、それぞれの個性・強みを活かした組織づくりに注力しています。

本講演には同社で人事統括本部 HR Design & Planning部 部長を務める松尾氏が登壇。同社におけるダイバーシティ推進に関する取り組みについてお話しいただいた上で、従業員の多様性を活かし、組織・事業の発展につなげるために人事は何をすれば良いのかを参加者全員で考えます。

不確実な環境下で企業が成長していくには、自社のビジネスに革新をもたらし、強く組織を牽引する経営人材の存在が欠かせません。

本講演には、2018年から『人で勝つ』をテーマに掲げた人事戦略に着手し、独自の経営人材育成施策に取り組んでいる、江崎グリコ株式会社・東野氏が登壇。経営人材育成を企画・推進していくうえでおさえておくべき、セオリーやフレームワークをご紹介いただきます。

参加者同士によるディスカッションやグループワークなども予定していますので、自社の経営人材育成のあり方に不安・悩みを抱えている方や、同じ悩みを持つ人事担当者同士で議論をしたい、という方のご参加をお待ちしています。

企業価値の向上や良好な組織風土の形成を実現するキーワードとして、注目を集めている「従業員エンゲージメント」。従業員の主体性やモチベーションを引き出し、生産性向上や組織活性化のほか、リテンションにも効果がみられるとして、従業員エンゲージメント向上施策に取り組む企業も徐々に増え始めています。

しかしながら、「従業員エンゲージメント」はとても抽象的な概念のため、具体的な施策やその効果が分かりにくく、アクションプランの立案が困難という声も多く聞かれます。

本講演ではダイドードリンコ株式会社・人事総務部 人事グループ マネージャーを務める石原 健一朗氏が登壇。同社が従業員エンゲージメント向上のため実施している具体的な施策についてお話しいただくとともに、従業員エンゲージメントを高め、従業員との間に良い関係を築いていくために、企業は何をすればいいのか、参加者同士のディスカッションなども交えながら考えていきます。

少子高齢化に伴う労働人口減少、また、近年の景気回復傾向もあいまって、新卒採用市場は相変わらず売り手優位の状態が続いています。また、就活ルールの廃止に伴い、新卒採用の通年化や学歴不問の選考活動に踏み切るなど、これまでの慣習に捉われない動きを見せる企業も徐々に増え始めています。

そんななか、自社の新卒採用のあり方に疑問・悩みをお持ちの方や、変化の必要性を感じながらも何から手を付ければいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。

本講演では神戸大学大学院 経営学研究科 准教授で『採用学』著者の服部泰宏氏が登壇。自社にとって本当に必要な人材と出会い、獲得するために人事が心得るべきこと、とるべきアクションなどについて、グループワーク等も交えながらじっくりと考えます。